
作る仕事がAIに置き換わっていくと感じたら。30代後半・40代のエンジニアがビジネスを動かす側に回る4つの道
社内の業務システムを10年以上見てきて、仕様の細部まで分かっているのは自分だという自負がある。ところが最近は、AIのコーディング支援を使う若手が、以前よりずっと速く実装を終えるようになった。手を動かして作る力で評価されてきた自分は、40代、50代になっても同じやり方で通用するのだろうか。
こんな状態になっていませんか
- 評価されてきたのは、主に「速く・正確に作る」ことだった
- AIの支援で実装が速くなるのを見て、自分の役割を考えることが増えた
- 社内でのキャリアは、技術を極めるか管理職になるかの二択に見える
- 事業の数字や顧客の課題について、意見を求められる場面が少ない
- 要件定義や関係者との調整はしてきたが、それを「ビジネスの経験」として語れる自信がない
当てはまるものが多いなら、これまでの経験をビジネス側の役割でどう使えるかを、社外の求人で一度確かめてみる価値があります。
なぜ今の会社では解決しにくいのか
中堅規模の会社のSEや社内SEは、開発から運用、ベンダーとの調整、社内からの相談まで幅広く担っていても、役割の名前は「エンジニア」のままということがあります。評価の物差しが「作る側」に置かれている場合、要件を決めたり優先順位をつけたりした経験は、評価の中で目立ちにくくなります。
また、会社の規模によっては、プロダクトマネージャー(PdM)や事業企画のポストがまだない、あってもすでに少人数で埋まっている、ということもあります。その場合、ビジネス側に移りたくても、社内には移る先がありません。
「社内で事業側の仕事に手を挙げればいい」という考え方もあります。実際に、今の会社でPdMや事業側の役割を取りにいく道は現実的な選択肢です。ただ、ポストの有無と時期は会社が決めます。社外でどんな経験が求められているかを知っておくと、社内で手を挙げるときの材料にもなります。
選択肢は4つ
| ルート | 何が変わるか | 向く人 |
|---|---|---|
| 1. 今の会社でPdM・事業側の役割を取りにいく | 職場は変えずに、担う役割を事業側へ広げる | 社内に事業側のポストや異動の前例がある人 |
| 2. プロダクトマネージャー(PdM) | 何を作るか・なぜ作るかを決める側に回る | 自社プロダクトの方向性に関わりたい人 |
| 3. ITコンサル・DXコンサル | 顧客企業の課題を整理し、IT投資の進め方を決める側に回る | 要件定義やPMの経験を広く使いたい人 |
| 4. セールスエンジニア・ソリューションアーキテクト | 技術の知識を、顧客への提案と導入に直接つなげる | 顧客と話すことが苦にならない人 |
1. 今の会社でPdM・事業側の役割を取りにいく
業務や社内システムを深く知っていることは、社内でこそ活きる強みです。事業側のポストや異動の基準がはっきりしていれば、職場を変えずに役割を広げられる選択です。
2. プロダクトマネージャー(PdM)
自社プロダクトの「何を作るか」「なぜ作るか」に責任を持つ仕事です。ソフトウェアエンジニアとしての経験を必須要件に入れているPdM求人もあり、開発の経験がそのまま応募の条件になります。
3. ITコンサル・DXコンサル
顧客企業のIT戦略や業務改革、システム導入のプロジェクトを支援する仕事です。職位ごとの年収を公開している会社では、システム開発やPMの経験がどの職位にあたるかで、入社時の年収の目安が分かります。
4. セールスエンジニア・ソリューションアーキテクト
営業と一緒に顧客の要件を聞き、提案や導入を技術面から進める仕事です。実際の開発は社内のエンジニアが担当すると明記している求人もあり、作る仕事から、提案して形にする仕事へ軸足を移す道です。
ソフトウェアエンジニアとしての実務経験5年以上を必須にしたPdMの求人では、提示年収800万円〜1,100万円のものもあり、今の年収を下げずにビジネス側へ移る道があります。
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ルート1: 今の会社でPdM・事業側の役割を取りにいく
次の3点を上司や人事に確かめると、社内に残った場合の見通しが立ちます。
- PdMや事業企画など、事業側のポストがあるか。エンジニアから異動した前例はあるか
- 異動や兼務を申し出るときに、どんな実績が判断材料になるか
- 事業側の役割に移った場合、等級や年収の扱いがどう変わるか
社外の求人と比べる材料にもなるため、転職を決める前に確かめておく価値があります。
ルート2: プロダクトマネージャー(PdM)
ソフトウェアエンジニアとしての経験を必須に入れている求人と、PdM経験などとの「いずれか」にしている求人があります。どちらの場合も、開発チームのリードやプロジェクトリーダーの経験を問われることがあるため、要件の文面を確認します。
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